パッと字面を見ると、働く必要があるように見えるワーキングホリデー。
実際は、働いても働かなくてもいいビザで、どちらかと言えば「休暇」としての側面が強いです。
とは言え、1年間収入なしで出費し続けるのは、お財布にとって痛い出費。
ワーホリビザは、申請不要の観光ビザと異なり、海外で働くことができる優れもの。せっかく、海外で就労が可能なら思い切って仕事を始めてみる良い機会です。
働く気になったものの、次なる壁は「就労先」が見つかるか。
国内ならまだしも、海外での就活は始めての方が大半だと思います。
何度も立ちはだかる壁と不安の戦いでもある、ワーホリでの就活。今回は、ワーホリの就活でも特に難易度が高く見える「非英語圏」での就活について見ていきたいと思います。
非英語圏での就活は難しい？
結論から言いますと、海外での就労は難しい上に、非英語圏での就労は英語圏での就活に比べて難易度が上がります。
それもそのはず、多くの方にとっては義務教育の英語ではなく、第二言語以降に学んだ言語の国。日常会話に加え、接客スキルや求人情報の収集、履歴書の作成、面接など、言語が異なることでたくさんの影響が出ます。もちろん、「英語と同じくらい勉強した言語」「むしろ、英語よりできる言語」という方もいらっしゃるかもしれません。
非英語圏に限らず、海外の就活市場を分析する際は、現地の経済状況を調べておくのがオススメです。
具体的には、失業率、需要のある職種、成長産業など、自分のスキルや経験をどのように活かすか、事前に作戦を練っておくと良いでしょう。
それでは、本題の非英語圏で就労しやすい国について、見ていきたいと思います。
＊ 国名の掲載は順不同です
1.
韓国
観光先としても人気の高い韓国。
韓国の公用語は、独自の韓国語です。しかし、街中には日本語の表記もあり安心です。
日本との文化的な共通点が多く、韓国でも日本語を活かせる仕事があります。たとえば、現地のガイドや韓国にある日本企業などがあります。他にも、日本でも馴染みのあるお店があったりと、就労先の候補はたくさん見つかりそうです。
また、仕事だけでなく韓国は日本人にとって親しみやすい環境といえます。特に最近ではK-POPや韓国ドラマなどの韓流文化が日本でも人気を集めており、韓国に興味を持つ日本人が増えています。
旅行や留学先として訪れる方、あるいは移住された方など、韓国に滞在する日本人は多いです。そのため、現地の日本人コミュニティがあったり、書籍やネットなどから最新の情報が手に入りやすく、親しみやすい環境といえるでしょう。
2.
台湾
台湾は日本人にとってもワーホリで就労しやすい国の一つです。台湾料理は日本でも人気があり、その豊かな食文化は多くの人々に愛されています。
日本との歴史的なつながりや文化的な共通点があり、日本人にとって親しみやすい環境です。特に大都市部の台北や台中では日本語を話す人が多く、日本食レストランや日本企業の現地法人も盛んなため、異国の地でも不安を感じることは少ないでしょう。
また、近年台湾の経済は急成長しています。特にITやデジタルマーケティング分野での需要が高まっており、IT分野で活躍したいとお考えの方にはピッタリです。
3.
ドイツ
次に、EUの中でも経済が安定しているドイツです。
ワーホリ先として、どうしても敷居が高いと感じるヨーロッパ。
それもそのはず、ヨーロッパで英語が公用語の国は少なく、多くの国が独自の言語です。第二言語として、英語を学んでいる方が多いため、英語が通じることがあるものの、仕事に就くとなると難しくなります。
そんなヨーロッパの中でも、ドイツは比較的雇用の機会があります。
ドイツでは技術や専門知識を持つ人材を求められており、特にITをはじめ技術系の職種や研究機関でのポジションは日本人にとってチャンスがあります。ドイツ語を話せるというだけでなく、仕事で活かせる専門知識や技術を持っておくと、心強いでしょう。
また、ドイツでは英語よりもドイツ語が重視されます。これは、ドイツに限らず他国でも言えることですが、現地語で話すこと、そして仕事をすることは最も重要です。
ある程度、理解できるものの、日本なのに英語で接客をされたら、ちょっと困りますよね。「郷に入っては郷に従え」という言葉のように、現地で働く際は、現地語をある程度話せるようにしておきましょう。
自分ができることを増やすいい機会だと思って、前向きに言語学習に取り組みましょう。
4.
フランス
ワーホリ先としてだけでなく、旅行先としても人気の高いフランス。
世界的な観光地であり、特にパリなどの都市部では日本語を話す人が多く、日本語を活かせる仕事や日本人向けのサービス業の求人も比較的豊富です。特に、観光業や飲食店などは就労しやすい分野かもしれません。
フランスは日本と同様に、高い教育水準を誇り、日本人の学歴やスキルはフランスでも高く評価される傾向があります。また、職業によっては学歴ではなく、実際にどんな実力を持っているのか、本人のスキルや価値観を重視されることがあります。
